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森京子（もりきょうこ）
グローバルパスファインダーズ 代表
居住地
東京都
職業
個人事業主（管理栄養士・事業アドバイザー）
貢献できること
１．商品開発、市場開拓における問題点を把握し、商品付加価値を高めた商品開発を支援します。
２．レシピ開発、用途開発、利用提案、チャネル開拓により、販売促進及び売上UPを支援します。
３．機能性表示食品の申請支援、食品表示法、各種補助金の申請をサポートします。
4．販促にあたり必要な栄養士コメント、PR記事作成、SNS発信等を支援します。
5．海外市場開拓を含む市場開拓、展示会出展、販売チャネルの検討、各分野の専門家ネットワークを活用し、商品に適応した事業戦略を提案推進します。
6. 単なるアドバイスにとどまらず、可能な限り、成果物の作成に努めてまいります。
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２．レシピ開発、用途開発、利用提案、チャネル開拓により、販売促進及び売上UPを支援します。
３．機能性表示食品の申請支援、食品表示法、各種補助金の申請をサポートします。
4．販促にあたり必要な栄養士コメント、PR記事作成、SNS発信等を支援します。
5．海外市場開拓を含む市場開拓、展示会出展、販売チャネルの検討、各分野の専門家ネットワークを活用し、商品に適応した事業戦略を提案推進します。
6. 単なるアドバイスにとどまらず、可能な限り、成果物の作成に努めてまいります。
エグゼクティブプランナー
林丈雄（はやしたけお）
NPO法人エンツリー 理事長
居住地
東京都
職業
府中市市民活動センタープラッツ館長、東京農工大学非常勤講師、博士（農学）
貢献できること
農山漁村で生活する生産者、住民、企業、行政（国県自治体）間の連携と事業化を総合的に支援します。多様な農林漁業を活性化させる現場型のコーディネートを経験し、自身も農業、ジビエ、養殖業など生産現場の事業化を担いながら、専門的な調査研究を駆使した説得力あるデータの活用支援にも取り組んできました。こうした経験から、「地域の個性」を発揮した生産物の魅力と差別化、付加価値を最大限に引き出すWeb・SNS活用と情報発信方法、新たな6次化商品開発、農山漁村ツーリズム、地域ブランドの創出、次世代人材育成、資金調達支援などを通じて、地域協働で展開する持続的なまちづくり及びSDGｓの推進に貢献できます。
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中村哲也（なかむらてつや）
中小企業診断士 OfficeMARU 代表
居住地
東京都
職業
中小企業診断士
貢献できること
こだわりを持った商品を開発し、長期的な視点を持ち販売しようとする農林漁業者等に対し、ブランド力をつけ、長く愛される商品づくりを設計～開発・運営までの総合的な支援が可能です。
計画策定から実践、改良し、次の発展につなげる行動と、確実な成長に貢献できます。
長年、食品会社に勤め、情報システム～商品管理、物流、Ｍ＆Ａ、事業再構築に携わってきました。また、システム園芸を専攻し、施設園芸学の研究者との交流があり、この分野の知見があります。
これまでの経験と実績を活かし、日本の食品・食材の発展に貢献できます。
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計画策定から実践、改良し、次の発展につなげる行動と、確実な成長に貢献できます。
長年、食品会社に勤め、情報システム～商品管理、物流、Ｍ＆Ａ、事業再構築に携わってきました。また、システム園芸を専攻し、施設園芸学の研究者との交流があり、この分野の知見があります。
これまでの経験と実績を活かし、日本の食品・食材の発展に貢献できます。
山本知子（やまもとともこ）
株式会社ミダス・ジャパン 代表取締役
居住地
千葉県
職業
経営コンサルティング、商業施設士
貢献できること
中小企業向けコンサルタント会社や2011年以降の6次産業化プランナー業務を通じて培ったスキルや経験を活かし、新規事業等の計画やマーケティング、それらを活かした商品開発、また輸出やハラルの取組の知識等による支援が可能です。具体的には生産者の皆様が考えていることを明文化し、例えば総合化事業計画という形にしたり、スケジュールに落とし込むことを行ってきました。頭の中の整理をお手伝いしながら「何に取り組むべきか」を一緒に考えることで生産者の皆様の自立につながっていくことを願っています。これからは他業種との連携もさらに必要になると認識し、ネットワークを広げながら成長につながる支援を心がけていきます。
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石本和治（いしもとかずはる）
1031ビジネスコンサルティング 代表
居住地
奈良県
職業
中小企業診断士（経営革新等認定支援機関）、HACCP伝道師、デジタル推進委員、財務金融アドバイザー
貢献できること
事業経営全般の支援が可能で、地域資源活用事業、農商工連携等支援実績で経営革新等認定支援機関に認定されており、事業再構築補助金、もの作り補助金、６次産業化総合化等の申請支援及び認定実績を有し、マーケティング活動等の支援実績も多数有します。企業の創業経験もあり、事業活動に必要な知識全般を有し、現在も百貨店やスーパーなどのバイヤーとも連携可能です。2024年12月にはデジタル庁よりデジタル推進委員に任命され、情報発信などについても支援を行うようにしています。過去事業再構築補助金などの申請等によりワイナリーの立ち上げなど、複数府県での支援実績があります。また道の駅や直売所などの支援実績を多数有しています。
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